差し引きで、見る。
出血は減り、心筋梗塞は増えた。

1.【訂正】インフルの数字、9/10号は最新ではありませんでした — 全国は 1.76、東京は 2.65

まず訂正です。9/10号で「東京 1.49／神奈川 1.37／全国 1.11」とお伝えしましたが、これは最新の数字ではありませんでした。引用元に挙げた 9月4日の厚生労働省発表（第35週：8/24〜8/30）では、すでに次の水準になっていました。

第35週の全体像（厚生労働省 9/4発表）：

• 1.11 と 1.76 では、受け取る印象が違います。流行開始の目安 1.00 を「少し超えた」のか、「1週で6割近く増えた」のか。9/10号の書き方では、立ち上がりの速さを過小に伝えていました。
• ワクチンの着荷は10月ごろという見込み（9/10号）は変わりません。流行の立ち上がりが速い以上、ワクチンが間に合わない期間の重みは、9/10号で書いたより大きいということになります。
• 第36週（8/31〜9/6）の全国集計は、本日9月11日（金）に公表予定です。この週から2026/27シーズンとして集計が切り替わります。
• 一般の方へ：全国では、去年の同じ時期の約5倍の患者さんが報告されています。とくに沖縄は突出しており、首都圏も全国平均を上回っています。
• ワクチンが行き渡る前の数週間は、手洗い・人混みでのマスク・体調が悪いときに休む、が基本です。お子さんのいるご家庭は、学校の学級閉鎖の情報に気をつけてください。

2.【全体は減った、子どもは過去最多】今週は「自殺予防週間」です

9月10日から16日は「自殺予防週間」です。あわせて、昨年の統計を確認しておきます（警察庁・厚生労働省「令和7年中における自殺の状況」）。

• 総数は1,132人減りました。これは確かに良いニュースです。ただ、ほとんどの年齢層で減るなか、19歳以下だけは増えています。
• 合計が減ったという数字の中に、増えている層が埋もれている。「全体としては改善」という報告を読むときほど、内訳を見る必要があります。
• 外来で子どもや若い人を診る機会がある方へ。身体症状の訴えの背景に、眠れない・食べられない・学校に行けない、が隠れていることがあります。一言たずねるだけで、つながる相談先があります（下記）。
• そして、医療者自身も例外ではありません。当直明けの判断力の落ち方を、私たちは患者さんには説明できても、自分には当てはめていないことが多い。
• 一般の方へ：つらいときに相談できる窓口があります。電話がつらければ、SNSやチャットの窓口もあります。

• SNS・チャットの窓口は、厚生労働省の「まもろうよ こころ」にまとまっています。

1.【今日の主題】アスピリンを引いたら、出血は減り、心筋梗塞は増えた — 日本発のPREMIUM試験

急性心筋梗塞（STEMI）でカテーテル治療（primary PCI）を受ける患者さんに、最初からアスピリンを使わずに済むかを調べた、日本の多施設ランダム化比較試験です（近畿大学ほか／NEJM 2026年8月29日オンライン版）。

結果を「減ったもの」と「増えたもの」に分けます：

• 結論は「非劣性を示せなかった」です。信頼区間の上限 1.75 が、あらかじめ決めた許容範囲 1.50 を超えました（非劣性の P=0.40）。
• アスピリンを引いたことで、大出血は 8.4% → 5.6% に減りました。ここだけ見れば成功です。
• しかし、死亡・脳卒中・心筋梗塞は 8.5% → 11.0% に増えました。
• 件数だけを差し引くと、+2.5ポイントと−2.8ポイントで、ほぼ相殺に見えます。——でも、大出血と心筋梗塞・死亡は、同じ「1件」ではありません。何と何を交換したのか、その重さを見ないと判断できない。
• 「出血を減らすためにアスピリンを外す」流れは、慢性期では広がってきました。この試験は、発症直後の急性期、PCIの前から外すのは、少なくとも今の段階では早いと示したことになります。
• ※オープンラベル試験です。資金はボストン・サイエンティフィック ジャパン。ステント血栓症と重篤な有害事象は両群で同程度でした。

同じ号に、もう1本。「合計は同じ、中身は逆」——韓国の A-CLOSE 試験（NEJM 同日）：

• 合計は 5.0% と 5.1%。ほぼ同じです。だから「非劣性」という結論になります。
• ところが中身を見ると、虚血は2倍以上に増え、出血は半分以下に減っていました。——合計が同じでも、患者さんが経験することはまったく違います。
• 「非劣性」という一語だけで「アスピリンはやめていい」と読むと、この入れ替わりを見落とします。
• ※オープンラベル試験です。資金は韓国の製薬企業（Chong Kun Dang、Samjin）。

2. 70歳以上のスタチン、心血管イベントは3割減、でも「元気で長生き」は延びなかった — STAREE試験

心血管病・糖尿病・認知症のない70歳以上に、1次予防としてスタチンを「足す」べきかを調べた、プラセボ対照の二重盲検ランダム化比較試験です（オーストラリア／NEJM 2026年8月29日オンライン版）。

結果：

• 心筋梗塞・脳卒中などは、はっきり減りました。単純計算で、約6年間で約43人に飲んでもらうと1件の心血管イベントを防げる計算です（8.3% → 6.0%）。
• ところが、もう一つの主要評価項目——「亡くならず、認知症にならず、身体の障害も残らずに過ごせたか」——には差が出ませんでした。
• 筋骨格系・肝胆道系・糖尿病関連の有害事象は、スタチン群で多く見られました（重篤な有害事象の全体数は同じ）。
• 足したことで得たもの（心血管イベントの減少）と、得られなかったもの（元気な年月の延長）と、払ったもの（副作用）。——この3つを並べて、患者さんと一緒に差し引きをする試験です。
• 「心筋梗塞だけは絶対に避けたい」という75歳もいれば、「毎日の薬を1つでも減らしたい」という75歳もいます。どちらも間違いではありません。
• ※糖尿病・認知症のある方、すでに心血管病のある方は対象外です。すでにスタチンを飲んでいる方が、この結果だけで自己判断で中止するのはやめてください。
• 一般の方へ：70歳を過ぎてからのコレステロールの薬は、「心筋梗塞や脳卒中を減らす効果はあるが、それで元気に過ごせる期間が延びるかは別」という結果です。気になる方は、次の受診で主治医に相談してください。

1. 日経平均は128.17円高の65,270.95円 — ただし途中で956円下げていた

9月10日の東京市場は、終値だけ見れば小幅高です。でも一日の中身は、まったく静かではありませんでした。

• 朝方は売り一色。中東情勢の悪化で原油が上がり、米長期金利も上がる——「原油高と金利高」が同時に効きました。建設・機械などに売りが出て、下げ幅は一時956円に。
• 後場に流れが変わります。台湾TSMCの8月の月次売上高が好調と伝わり、値がさの半導体株に買い。アドバンテストが指数を大きく押し上げ、海外短期筋の先物買いも入って、その日の高値で引けました。
• 昨日の号で、9/9の126円安を「静かな一日」と書きました。そして9/10は、終値だけ見れば +128円。数字の上では、また静かな一日です。
• でも実際は、956円下げてから1,084円戻した日でした。——終値は、一日の「差し引き」でしかありません。
• もう一つ。日経平均は上がったのに、値下がりした銘柄のほうが多かった（723 vs 783）。少数の値がさ株が指数を持ち上げた日です。「日経平均が上がった日に、自分の持っている株は下がっていた」ということが普通に起こります。
• 朝の956円安を見て慌てて売っていたら、その日の高値で買い戻すことになっていました。——荒れた日ほど、いちばん難しいのは何もしないことです。
• ※相場は日々変動します。本レポートは今後の値動きを断定するものではありません。

2. 米PPIは前年比5.4%に加速 — 今夜のCPIの「前哨戦」、そして月曜へ

東京が閉まったあとの昨夜（日本時間 9/10 21:30）、米国の8月生産者物価指数（PPI）が発表されました。企業どうしの取引価格で、消費者物価（CPI）の先行指標として見られます。

• 主因はエネルギー（軽油・ガソリン・航空燃料など）。中東情勢による原油高が、そのまま企業の仕入れ価格に出てきた形です。
• NYダウは316.56ドル安の52,064.10ドルで4日続落、ナスダックも4日続落。原油と米長期金利がそろって上昇しました。
• ドル円は一時154円67銭まで円安に（9/8には一時152円89銭まで円高が進んでいました）。
• 本命は今夜、日本時間 9月11日（金）21:30 の米CPIです。9/10号でお伝えしたとおり、東京市場が閉じたあとの発表なので、今日の東京の値動きにはCPIの結果は入りません。
• 受けるのは来週月曜（9/14）の東京市場です。月曜の号は「今週の見立て」として、CPIの結果と、翌週の米FOMC・日銀会合（9/17〜18）をまとめてお伝えします。
• 先週から続く構図をもう一度。日米とも「良い経済指標（強い雇用・高い物価・日本の実質賃金プラス）が、金利上昇を通じて株には逆風」になっています。ただ、実質賃金のプラスや円高は、家計には追い風です。株価と家計を、差し引きで見る必要があります。
• 金曜の夜にCPIを見て、週末じゅう不安を抱えて、月曜に慌てる——これがいちばん判断を誤るパターンです。数字は月曜の朝、落ち着いて一緒に見ましょう。
• ※見通しは各社の予想であり、実際の値動きを保証するものではありません。特定の売買を推奨するものではありません。